4月の定例シンポジウム『中止』のお知らせ 2020年03月13日 JFSS事務局 お知らせ 今冬発生致しました「武漢ウイルス」は世界中へと広がり、国内感染者数も日に日に増え続け、政府の様々な取り組みにも終息の目途が立たない状況にあります。 ... 全文
【重要！】3月3日の国際セミナー開催中止のお知らせ 2020年02月26日 JFSS事務局 お知らせ 「国際セミナー」に参加希望のご連絡をいただいた皆様へ 来る3月3日開催予定の「国際セミナー」は、新型コロナウイルスの感染拡大を防止するという観点から、「中止」することと致しました。 ... 全文
【重要！セミナー開催中止】「東アジア情勢を巡る国際関係・安全保障環境の変化と国際社会の対応」に関するセミナーのご案内 2020年02月03日 JFSS事務局 お知らせ 本フォーラムはこの度、内閣府・政府広報室の事業として、「東アジア情勢を巡る国際関係・安全保障環境の変化と国際社会の対応」をテーマに、下記の日程で国際セミナーを開催致します。 ... 全文
「東アジア情勢を巡る国際関係・安全保障環境の変化と国際社会の対応」 に関するセミナーのご案内 2020年01月03日 JFSS事務局 お知らせ 本フォーラムはこの度、内閣府・政府広報室の事業として、「東アジア情勢を巡る国際関係・安全保障環境の変化と国際社会の対応」をテーマに、下記の日程で国際セミナーを開催致します。 ... 全文
【海外セミナー報告】「東シナ海を巡る安全保障環境の変化と国際社会の対応」～北東アジアの安全保障環境―法の支配と地域秩序～ 2019年03月12日 JFSS事務局 お知らせ 2月22日にベルギーのブリュッセルにおいて、竹島問題と尖閣諸島を巡る状況を焦点に、「北東アジアの安全保障環境―法の支配と地域秩序」というタイトルでセミナーを開催致しましたのでご報告致します。 ... 全文
秦郁彦著『慰安婦と戦場の性』の翻訳本が出版されました 2018年09月21日 事務局 お知らせ 『 Comfort Women and Sex in the Battle Zone 』著者：Ikuhiko Hata出版社：Hamilton Books ... 全文
JFSSボストン・レポート（2020.3.28）―武漢ウイルス感染拡大の影響― 2020年03月30日 尾上定正 政策提言委員・前空自補給本部長 全米の爆発的感染拡大が止まらない。CNNの現況報告（現地3月28日9時現在）では、全米での感染者は102,702人、死者は1,590人で、既に中国を抜き10万人を突破した。トランプ大統領は初動の失敗を取り返すべく、毎夕記者会見に臨み、吸気器の国防生産法に基づ ... 全文
産経新聞「正論」掲載中国は見習うべき理想の国家か 2020年03月30日 村井友秀 東京国際大学国際戦略研究所教授 当フォーラム顧問で、東京国際大学国際戦略研究所教授の村井友秀氏の記事が、2020年3月30日・朝刊 産経新聞「正論」欄に掲載されましたのでご案内致します。 ... 全文
「中国の宣伝戦に騙されるな、新型コロナウィルス拡散の責任は中国にある」―東京オリンピック延期の求償を― 2020年03月26日 藤谷昌敏 政策提言委員・元公安調査庁金沢公安調査事務所長 中国・武漢市を発生源とする新型コロナウィルスは、日本、韓国ばかりではなく、イタリア、イラン、米国などにも蔓延し、全世界に多大な損害をもたらした。当初、中国政府は、情報隠蔽を行い、新型コロナウィルスの発生をひた隠しにしていた。この初動の隠蔽がその後の新型コロナ ... 全文
「イタリア『武漢コロナ』死亡者数世界第1位」―イタリアに感染者が多い理由― 2020年03月25日 屋山太郎 会長・政治評論家 イタリアの「武漢コロナ」による死者は23日6,000人を超えて、全世界で1位となった。0.2%と言われた武漢コロナの致死率がイタリアだけなぜ9%と突出しているのか。イタリアと中国の関係を知れば、この数字はそれほど不思議ではない。 ... 全文
澁谷 司の「チャイナ・ウォッチ」 -434-中国携帯ユーザー激減と「宮廷クーデター」 2020年03月25日 澁谷 司 政策提言委員・拓殖大学海外事情研究所教授 今年（2020年）3月、「新型コロナウイルス」（いわゆる「武漢肺炎」、以下「新型コロナ」）の発祥地、武漢市では、一部封鎖が解かれ始めた。同市を含む湖北省では、新規の「新型コロナ」感染者がここ数日間出ていないという。そのため、習近平政権は、あたかも中国が「新型コロナ」を制圧したが如く世界に喧伝している。 ... 全文
米海兵隊の新戦略は中国の海洋攻勢の抑止へ 2020年03月24日 古森義久 顧問・麗澤大学特別教授 アメリカ軍の海兵隊の新戦略は中国の南シナ海、東シナ海での海洋攻勢の抑止に新たな重点をおき、中国軍の島々への軍事攻撃を防ぐ目的を重視することが明らかとなった。この新戦略では従来の中東などでの地上戦闘やテロ攻撃への同海兵隊の対処が減り、アジア地域の海洋戦闘能力の ... 全文
