【最新情報】4月15日、第50回定例シンポジウム「世界に広がる混迷・分断・対立―日本の備えと対策―」をホテルグランドヒル市ヶ谷にて開催。  YouTube「山水会チャンネル」開設。第10回【衆議院議員 細野豪志・第35代陸上幕僚長 岡部俊哉 対談 JAL123便 自衛隊が撃墜したというデマを元陸上幕僚長が徹底検証!】(出演者:細野豪志氏、岡部俊哉氏)、第9回【参議院議員 (比例全国区) 有村治子・前国土地理院長 大木章一 対談 日本の島の数「倍増」の真相、領土を守る地図測量】(出演者:有村治子氏、大木章一氏)公開中!  7月1日、増永真悟のコラム「フィンランド軍情報部の実情」掲載。  6月30日、グラント F. ニューシャム氏の「The Sunday Guardian」記事公開コラム掲載。  6月30日、古森義久氏のコラム「米国陸軍への応募者が急増」掲載。  6月27日、第191回Chat「第191回混乱続く世界情勢への取組―トランプ陣営政策中枢のフライツ氏に聞く―」(講師:フレッド・フライツ氏)開催。  6月23日、藤谷昌敏氏のコラム「日米の造船業復活の鍵を握る日本の経済安全保障」掲載。  6月19日、高 永喆氏のコラム「『偽大統領』を認めない韓国の国民世論」掲載。  6月17日、古森義久氏のコラム「トランプ大統領の州兵投入を米国民の多数派が支持」掲載。  6月9日、藤谷昌敏氏のコラム「ヨーロッパの強き心臓へ、禁忌だったドイツの軍事力強化」掲載。  6月4日、第190回Chat「石破・トランプの日米同盟の今後と米国の内政事情」(講師:ケビン・メア氏)開催。  6月2日、グラント F.ニューシャム氏の「ASIA TIMES」記事公開コラム掲載。  5月27日、古森義久氏のコラム「米中戦争の危険が高まる」掲載。  5月26日、藤谷昌敏氏のコラム「北朝鮮の最新鋭駆逐艦の事故はなぜ起きたのか」掲載。  5月19日、グラント F. ニューシャム氏の「NEW YORK The Sun」記事公開コラム掲載。  5月12日、古森義久氏のコラム「グアム島選出議員の防衛への熱意」 掲載。  5月7日、藤谷昌敏氏のコラム「米国防衛産業の衰退、日米韓は中国に対抗できるのか 」掲載。 【推薦図書】平井宏治著「国民搾取」掲載。  楊海英著「帝国の地政学―トランプ政権で変わる世界戦略―」掲載。  長尾 賢著「私がトランプ政権に提言した3つのこと」掲載。  牛村 圭著「『文明の裁き』をこえて―対日戦犯裁判読解の試み―」掲載。  細野豪志著「18歳になる君へ――政治家という選択」掲載。  島田洋一・古森義久共著「『トランプ復活』で世界は激変する」掲載。  李相哲著「いまの日本が心配だ」掲載。  西 修著「ユーモアの玉手箱 憲法学者のもうひとつの落語人生」掲載。  渡辺惣樹著「トランプが戦争を止める―米露蜜月とネオコンの崩壊―」掲載。  名越健郎著「ゾルゲ事件 80年目の真実」掲載。

➀第191回Chat
「混乱続く世界情勢への取組―トランプ陣営政策中枢のフライツ氏に聞く―」
(講師:フレッド・フライツ氏)(6月27日開催)

②YouTube「山水会チャンネル」
第10回【衆議院議員 細野豪志・第35代陸上幕僚長 岡部俊哉 対談 JAL123便  自衛隊が撃墜したというデマを元陸上幕僚長が徹底検証!】
(出演者:細野豪志氏、岡部俊哉氏)
第9回【参議院議員 (比例全国区) 有村治子・前国土地理院長 大木章一 対談 日本の島の数「倍増」の真相、領土を守る地図測量】
(出演者:有村治子氏、大木章一氏)
公開中!

③第50回定例シンポジウム
「世界に広がる混迷・分断・対立―日本の備えと対策―」
4月15日、ホテルグランドヒル市ヶ谷にて開催

北朝鮮の最新鋭駆逐艦の事故はなぜ起きたのか

 朝鮮人民軍の創設は1948年2月8日とされ、当初はソ連から帰国したソ連派、中国共産党指揮下の朝鮮義勇軍から帰国した延安派と呼ばれる幹部が大きな役割を担っていた。朝鮮系の将兵によって構成されていた中国人民解放軍第164師団、第165師団、第166師団が、第二次 ...

全文

グアム島選出議員の防衛への熱意

 米国議会でも日本に対して最も友好的、日米同盟を最も強く支持するとみえるのはグアム島選出のジェームズ・モイラン下院議員である。グアムは米国領土とはいえ本土から遠く離れた島であり、人口17万ほどだから、その代表は代議員と称され、下院本会議での投票は制限されている ...

全文

米国防衛産業の衰退、日米韓は中国に対抗できるのか

 米国防総省は2024年1月、「国家防衛産業戦略」を初めて公表した。有事に武器生産や調達を円滑に進めるため、インド太平洋の同盟国や友好国を対象に防衛産業協力に向けた政府高官の協議体を組織する。同戦略では、「中国は30年間で造船や希少鉱物、電子機器といった重要分 ...

全文

トランプ政権が民主党傾斜メディアを排する

 米国のトランプ政権は大胆な保守改革を進め始めた。連邦政府の行政機構を縮小し、有名大学のリベラル志向を修正し、民主党寄りの大手法律事務所に規制をかけ、リベラル傾斜の裁判所にまで挑戦する。そんな闘争のなかで最近、目立ってきたのは民主党寄りの主要メディアとの対決で ...

全文

「NTD」インタビュー動画公開|Tariffs Are Designed to Strike Blow to China’s ‘Parasitical Effect’ on US Economy: Analyst

当フォーラム上席研究員で元米海兵隊大佐のグラント F・ニューシャム氏のインタビュー動画が、2025年4月17日付「NTD」にて公開されましたので、ご案内致します。 「NTD」(外部サイト)https://www.ntd.com/tariffs-are-des ...

全文