【最新情報】4月15日、第50回定例シンポジウム「世界に広がる混迷・分断・対立―日本の備えと対策―」をホテルグランドヒル市ヶ谷にて開催。  「山水会チャンネル」開設。第9回【参議院議員 (比例全国区) 有村治子・前国土地理院長 大木章一 対談 日本の島の数「倍増」の真相、領土を守る地図測量】(出演者:有村治子氏、大木章一氏)、第8回「トランプ2.0安保政策に対して日本が切り開くべき道―西太平洋シーレーンネットワーク―」(出演者:松川 るい氏、岩田清文氏)公開中!  5月27日、古森義久氏のコラム「米中戦争の危険が高まる」掲載。  6月2日、グラント F.ニューシャム氏の「ASIA TIMES」記事公開コラム掲載。  5月26日、藤谷昌敏氏のコラム「北朝鮮の最新鋭駆逐艦の事故はなぜ起きたのか」掲載。  5月19日、グラント F. ニューシャム氏の「NEW YORK The Sun」記事公開コラム掲載。  5月12日、古森義久氏のコラム「グアム島選出議員の防衛への熱意」 掲載。  5月7日、藤谷昌敏氏のコラム「米国防衛産業の衰退、日米韓は中国に対抗できるのか 」掲載。  4月26日、グラント F. ニューシャム氏の「JAPAN FORWARD」記事公開コラム掲載。  4月25日、古森義久氏のコラム「トランプ政権が民主党傾斜メディアを排する」掲載。  4月21日、グラント F・ニューシャム氏の「NTD」インタビュー動画公開コラム掲載。  4月17日、グラント F・ニューシャム氏の「Rumble」動画公開コラム掲載。  4月1日、古森義久氏のコラム「ベトナム戦争から半世紀の総括とは」掲載。  3月31日、グラント F・ニューシャム氏の「AND Magazine」記事公開コラム掲載。  3月27日、グラント F・ニューシャム氏の「JAPAN FORWARD」記事公開コラム掲載。  3月26日、藤谷昌敏氏のコラム「『第二の軍隊化』する中国の民間警備会社、中国はさらなる弾圧国家に」掲載。  3月25日、第189回Chat「日・パラグアイ関係、台湾・パラグアイ関係から考える日本のあり方」(講師:中谷好江氏)開催。  3月21日、藤谷昌敏氏のコラム「ヨーロッパの戦時体制への移行 ―ロシアの脅威の拡大に対抗する欧州の戦略―」掲載。  3月17日、古森義久氏のコラム「トランプ大統領のNATOへの真意とは」掲載。  3月11日、グラント F・ニューシャム氏の「The Sunday Guardian」記事公開コラム掲載。  3月8日、グラント F・ニューシャム氏の「THE EPOCH TIMES」記事公開コラム掲載。  3月7日、古森義久氏のコラム「アメリカでのリベラル団体の衰退」掲載。 【推薦図書】島田洋一・古森義久共著「『トランプ復活』で世界は激変する」掲載。  李相哲著「いまの日本が心配だ」掲載。 西 修著「ユーモアの玉手箱 憲法学者のもうひとつの落語人生」掲載。 渡辺惣樹著「トランプが戦争を止める―米露蜜月とネオコンの崩壊―」掲載。 名越健郎著「ゾルゲ事件 80年目の真実」掲載。

①第50回定例シンポジウム
「世界に広がる混迷・分断・対立―日本の備えと対策―」
4月15日、ホテルグランドヒル市ヶ谷にて開催

②YouTube「山水会チャンネル」
第9回【参議院議員 (比例全国区) 有村治子・前国土地理院長 大木章一 対談 日本の島の数「倍増」の真相、領土を守る地図測量】
(出演者:有村治子氏、大木章一氏)
第8回「トランプ2.0安保政策に対して日本が切り開くべき道―西太平洋シーレーンネットワーク―」
(出演者:松川るい氏、岩田清文氏)
公開中!

③第189回Chat
「日・パラグアイ関係、台湾・パラグアイ関係から考える日本のあり方」
(講師:中谷好江氏)(3月25日開催)

北朝鮮の最新鋭駆逐艦の事故はなぜ起きたのか

 朝鮮人民軍の創設は1948年2月8日とされ、当初はソ連から帰国したソ連派、中国共産党指揮下の朝鮮義勇軍から帰国した延安派と呼ばれる幹部が大きな役割を担っていた。朝鮮系の将兵によって構成されていた中国人民解放軍第164師団、第165師団、第166師団が、第二次 ...

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グアム島選出議員の防衛への熱意

 米国議会でも日本に対して最も友好的、日米同盟を最も強く支持するとみえるのはグアム島選出のジェームズ・モイラン下院議員である。グアムは米国領土とはいえ本土から遠く離れた島であり、人口17万ほどだから、その代表は代議員と称され、下院本会議での投票は制限されている ...

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米国防衛産業の衰退、日米韓は中国に対抗できるのか

 米国防総省は2024年1月、「国家防衛産業戦略」を初めて公表した。有事に武器生産や調達を円滑に進めるため、インド太平洋の同盟国や友好国を対象に防衛産業協力に向けた政府高官の協議体を組織する。同戦略では、「中国は30年間で造船や希少鉱物、電子機器といった重要分 ...

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トランプ政権が民主党傾斜メディアを排する

 米国のトランプ政権は大胆な保守改革を進め始めた。連邦政府の行政機構を縮小し、有名大学のリベラル志向を修正し、民主党寄りの大手法律事務所に規制をかけ、リベラル傾斜の裁判所にまで挑戦する。そんな闘争のなかで最近、目立ってきたのは民主党寄りの主要メディアとの対決で ...

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