【最新情報】4月15日、第50回定例シンポジウム「世界に広がる混迷・分断・対立―日本の備えと対策―」をホテルグランドヒル市ヶ谷にて開催。  YouTube「山水会チャンネル」開設。第10回【衆議院議員 細野豪志・第35代陸上幕僚長 岡部俊哉 対談 JAL123便 自衛隊が撃墜したというデマを元陸上幕僚長が徹底検証!】(出演者:細野豪志氏、岡部俊哉氏)、第9回【参議院議員 (比例全国区) 有村治子・前国土地理院長 大木章一 対談 日本の島の数「倍増」の真相、領土を守る地図測量】(出演者:有村治子氏、大木章一氏)公開中!  6月9日、藤谷昌敏氏のコラム「ヨーロッパの強き心臓へ、禁忌だったドイツの軍事力強化」掲載。  6月4日、第190回Chat「石破・トランプの日米同盟の今後と米国の内政事情」(講師:ケビン・メア氏)開催。  6月2日、グラント F.ニューシャム氏の「ASIA TIMES」記事公開コラム掲載。  5月27日、古森義久氏のコラム「米中戦争の危険が高まる」掲載。  5月26日、藤谷昌敏氏のコラム「北朝鮮の最新鋭駆逐艦の事故はなぜ起きたのか」掲載。  5月19日、グラント F. ニューシャム氏の「NEW YORK The Sun」記事公開コラム掲載。  5月12日、古森義久氏のコラム「グアム島選出議員の防衛への熱意」 掲載。  5月7日、藤谷昌敏氏のコラム「米国防衛産業の衰退、日米韓は中国に対抗できるのか 」掲載。  4月26日、グラント F. ニューシャム氏の「JAPAN FORWARD」記事公開コラム掲載。  4月25日、古森義久氏のコラム「トランプ政権が民主党傾斜メディアを排する」掲載。  4月21日、グラント F・ニューシャム氏の「NTD」インタビュー動画公開コラム掲載。  4月17日、グラント F・ニューシャム氏の「Rumble」動画公開コラム掲載。  4月1日、古森義久氏のコラム「ベトナム戦争から半世紀の総括とは」掲載。  3月31日、グラント F・ニューシャム氏の「AND Magazine」記事公開コラム掲載。  3月27日、グラント F・ニューシャム氏の「JAPAN FORWARD」記事公開コラム掲載。  3月26日、藤谷昌敏氏のコラム「『第二の軍隊化』する中国の民間警備会社、中国はさらなる弾圧国家に」掲載。  3月25日、第189回Chat「日・パラグアイ関係、台湾・パラグアイ関係から考える日本のあり方」(講師:中谷好江氏)開催。  3月21日、藤谷昌敏氏のコラム「ヨーロッパの戦時体制への移行 ―ロシアの脅威の拡大に対抗する欧州の戦略―」掲載。  3月17日、古森義久氏のコラム「トランプ大統領のNATOへの真意とは」掲載。  3月11日、グラント F・ニューシャム氏の「The Sunday Guardian」記事公開コラム掲載。  3月8日、グラント F・ニューシャム氏の「THE EPOCH TIMES」記事公開コラム掲載。  3月7日、古森義久氏のコラム「アメリカでのリベラル団体の衰退」掲載。 【推薦図書】島田洋一・古森義久共著「『トランプ復活』で世界は激変する」掲載。  李相哲著「いまの日本が心配だ」掲載。 西 修著「ユーモアの玉手箱 憲法学者のもうひとつの落語人生」掲載。 渡辺惣樹著「トランプが戦争を止める―米露蜜月とネオコンの崩壊―」掲載。 名越健郎著「ゾルゲ事件 80年目の真実」掲載。

➀第190回Chat
「石破・トランプの日米同盟の今後と米国の内政事情」
(講師:ケビン・メア氏)(6月4日開催)

②YouTube「山水会チャンネル」
第10回【衆議院議員 細野豪志・第35代陸上幕僚長 岡部俊哉 対談 JAL123便  自衛隊が撃墜したというデマを元陸上幕僚長が徹底検証!】
(出演者:細野豪志氏、岡部俊哉氏)
第9回【参議院議員 (比例全国区) 有村治子・前国土地理院長 大木章一 対談 日本の島の数「倍増」の真相、領土を守る地図測量】
(出演者:有村治子氏、大木章一氏)
公開中!

③第50回定例シンポジウム
「世界に広がる混迷・分断・対立―日本の備えと対策―」
4月15日、ホテルグランドヒル市ヶ谷にて開催

「習近平来日など誰も望まない」
―根本的問題の解決を優先せよ―

 トランプ大統領の外交は「米中貿易協定のやり直し」の一手から始まった。中国はあからさまに「中国製造2025」を揚げ、建国100周年の「2049」には米国に追いつく勢いを示した。中国が世界の強国にのし上がってきたきっかけは2001年に米国が推薦して中国を世界貿易 ...

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自粛生活のお供、テレビがつまらない

 相変わらず自粛生活が続いている。この生活では、自ずとテレビを見て過ごす時間が多くなる。だがそのテレビ放送も見たいと思うものがほとんど無くなってしまった。生放送は、ニュースや報道番組ぐらいしかない。番組欄を見ても再放送と再々放送で埋まっている。  新型コロナ ...

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「米中激突」
―香港・台湾・コロナ―

 米国の香港優遇策廃止案を見ると、その背後の対中国政策が見えてくる。「大学研究機関を守るため、安全保障上のリスクとみなす者の中国からの入国禁止」「軍民両技術の輸出規制など香港の特例措置の撤廃手続き開始を支持」などは明らかに背後の中国に向けられたものだ。留学生の ...

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「米中対立の行方と見通し」
― トランプ政権は軍事行動に出るのか?―2

 アメリカの民主党は普段から親中スタンスを取って来たが、今は共和党の対中圧力を前向きに支持している。国内世論の67%がトランプ政権の対中強硬路線を賛成している。コロナウィルス事態がアメリカだけではなく世界中に与えたダメージがあまりにも大きいと言う証である。 ...

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