【最新情報】弊フォーラム常務理事の長野俊郎が3月15日、逝去いたしました。生前のご厚情、ご厚誼に深謝し謹んでご報告申し上げます。(享年77)   6月15日、グラント F. ニューシャム氏の「AND Magazine」記事公開コラム掲載 。  6月15日、グラント F. ニューシャム氏の「NTD」記事公開コラム掲載 。  6月12日、グラント F. ニューシャム氏の「NTD」記事公開コラム掲載 。  6月12日、藤谷昌敏氏のコラム「中朝の急接近とこれからの北東アジアの安全保障」掲載。  6月11日、筆坂秀世氏のコラム「プーチンを嘲る書簡」掲載。  6月11日、丹羽文生氏のコラム「尊厳と誇りの残響―「2つの故国」に生きた湯徳章と二・二八事件―」掲載。  6月10日、グラント F. ニューシャム氏の「日本経済新聞」記事公開コラム掲載 。  5月29日、古森義久氏のコラム「ハーバード大学の元教授が中国の軍事関連機関に就職」掲載。  5月26日、古森義久氏のコラム「米中首脳会談の評価の真実」掲載。  5月18日、藤谷昌敏氏のコラム「治安悪化、日中の主張を比較してみる」掲載。

印豪関係における新たな動きと日本

 コロナウイルスのパンデミックの下、インド太平洋地域に新しい趨勢が生まれつつある。米国の主導する反中の動きは勢いを増しており、中国から撤退する外国企業が出るなど、サプライチェーンにおける対中依存に対する圧力は強くなっている。 ...

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「習近平来日など誰も望まない」
―根本的問題の解決を優先せよ―

 トランプ大統領の外交は「米中貿易協定のやり直し」の一手から始まった。中国はあからさまに「中国製造2025」を揚げ、建国100周年の「2049」には米国に追いつく勢いを示した。中国が世界の強国にのし上がってきたきっかけは2001年に米国が推薦して中国を世界貿易 ...

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自粛生活のお供、テレビがつまらない

 相変わらず自粛生活が続いている。この生活では、自ずとテレビを見て過ごす時間が多くなる。だがそのテレビ放送も見たいと思うものがほとんど無くなってしまった。生放送は、ニュースや報道番組ぐらいしかない。番組欄を見ても再放送と再々放送で埋まっている。  新型コロナ ...

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「米中激突」
―香港・台湾・コロナ―

 米国の香港優遇策廃止案を見ると、その背後の対中国政策が見えてくる。「大学研究機関を守るため、安全保障上のリスクとみなす者の中国からの入国禁止」「軍民両技術の輸出規制など香港の特例措置の撤廃手続き開始を支持」などは明らかに背後の中国に向けられたものだ。留学生の ...

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