【最新情報】11月22日、グラント F・ニューシャム氏の「JAPAN Forward」記事公開コラム掲載。  11月21日、グラント F・ニューシャム氏の「YouTube」動画公開コラム掲載。  11月19日、グラント F・ニューシャム氏の「YouTube」動画公開コラム、藤谷昌敏氏のコラム「 ロシア・ウクライナ戦争における地獄の戦い、ドローンの今と未来」掲載。  11月15日、第185回Chat「第二次トランプ政権を見据えた今後の日米同盟」(講師:ケビン・メア氏)開催。グラント F・ニューシャム氏の「JAPAN Forward」記事公開コラム掲載。  11月13日、グラント F・ニューシャム氏の「AND Magazine」記事公開コラム、マルチン・イェシェフスキー氏のコラム「『国連総会2758号決議』と中国の『法律戦』」掲載。  11月12日、グラント F・ニューシャム氏の「The New York Sun」記事公開、「YouTube」動画公開コラム掲載。  11月7日、古森義久氏のコラム「トランプ前大統領の圧勝とその教訓」掲載。  11月5日、古森義久氏のコラム「民主党びいきの二大新聞はなぜハリス不支持となったのか」掲載。   11月1日、「マルコ・ミフケルソン氏(エストニア国会外務委員長)他との意見交換」掲載。   11月1日、「トマシュ・グヴォズドフスキ駐日ポーランド大使館次席を表敬訪問」掲載。   10月31日、村上政俊氏のコラム「ヘルシンキ安全保障フォーラムに登壇して」掲載。   10月30日、藤谷昌敏氏のコラム「ロシアの救世主か?北朝鮮の軍事支援はどのような影響力を持つのか」掲載。   10月21日、第184回Chat「大丈夫か、石破政権」(講師:田北真樹子氏)開催。   10月11日、藤谷昌敏氏のコラム「日米に対抗する中国のレアメタル規制―小資源国日本はどう対応するのか―」掲載。   10月8日、古森義久氏のコラム「米大統領選 不法入国者たちによる不正投票」掲載。   10月4日、古森義久氏のコラム「米側が苦笑した石破新首相のアジア版NATO案」掲載。   9月26日、藤谷昌敏氏のコラム「AIの急速な発展とともに変わる世界― LAWSをどう規制するのか ―」掲載。   9月12日、コラム「『2024年台北安全保障対話』(9月12日開催)に武居智久顧問、長野禮子事務局長が参加」掲載。   コラム「『ケタガランフォーラム2024:インド太平洋の安全保障対話』(8月21日開催)に武居智久顧問が参加」掲載。   【推薦図書】平川祐弘著「歴史を複眼で見る」掲載。 岩田清文・島田和久・武居智久著「国防の禁句 防衛「チーム安倍」が封印を解く」掲載。 江崎道朗・田北真樹子著「日本がダメだと思っている人へ」掲載。 和田義明著「新たな安全保障外交への道 インド太平洋戦略2.0」掲載。 織田邦男・西村幸祐著「日本を滅ぼす簡単な5つの方法」掲載。 中西輝政著「ヴェノナ」掲載。 ジェイソン・モーガン著「 私はなぜ靖国神社で頭を垂れるのか」掲載。

①第49回定例シンポジウム「台湾海峡危機における日本の課題」(10月24日開催)

②第185回Chat「第二次トランプ政権を見据えた今後の日米同盟」
(講師:ケビン・メア氏)(11月15日開催)

③2024年台北安全保障対話 9月12日開催
武居智久顧問、長野禮子事務局長が参加
同シンポジウムに関する記事はこちら(台湾・自由時報) https://news.ltn.com.tw/news/politics/breakingnews/4797733

④第4回台湾海峡危機政策シミュレーション
「流動化する世界構造と日本の防衛」
7月13日・14日、ホテルグランドヒル市ヶ谷にて開催

シミュレーションのオープニング動画はこちら (YouTube) https://youtu.be/Uc4LoW6ptyY

「米のアフガン撤退」
―日本が尖閣を守らなければ米軍は来ない―

 アメリカ軍の撤退で中近東は別の姿になるだろう。バイデン大統領はアフガン政権の崩壊について「政治指導者らは諦めて国外逃亡し、アフガン政府軍は戦わずして崩壊した」と非難した。空港には逃げ遅れた米軍協力者数万人が置き去りにされた。惨敗が米軍の予想を上回るスピードだ ...

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現代ビジネス掲載|知られざる沖縄の巨大滑走路・下地島空港の「屋良覚書」を再考する

 当フォーラム上席研究員で、政治学博士・元在沖縄海兵隊政務外交部次長のロバート・エルドリッヂ氏の記事が、2021年8月15日付「現代ビジネス」に掲載されましたのでご案内致します。 ...

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アフガニスタン崩壊と日本への教訓

 アメリカのバイデン大統領のアフガニスタンに関する決定は同大統領への自国内での広範な非難だけでなく、国際的にも深刻な課題をいくつも提起した。同大統領は8月16日、休暇先からホワイトハウスに戻り、全米向けの演説で今回の決定の理由などを説明したが、この演説にも与党 ...

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「世界のジェンダー・ギャップ指数」
―日本120位は間違い?―

 世界経済フォーラム(WEF)と言う団体がスイスにある。この団体は1971年に誕生し、毎年各国の経済・社会の実情を分析している。長く続いているから信用はあるのだろう。しかし分析結果の中の「ジェンダー・ギャップ指数」というのが毎年気になって仕方がない。ジェンダー ...

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